様式5-1 給湯対象室入力シート¶

『様式5-1．（給湯）給湯対象室』入力シートには、給湯設備の仕様が記載されている給排水衛生設備図（機器表、系統図、平面図、詳細図）より、給湯機器の名称や節湯器具の採否を入力する。なお、給湯計算対象室とは、「給湯設備を利用する可能性のある人が存在する居室」と定義しており、給湯機器が設置される室ではないことに注意が必要である。また、一管式給湯設備（局所給湯機や返湯管のない中央式給湯機）も計算対象であることに注意が必要である。

給湯対象室入力シートの様式¶

『様式5-1．（給湯）給湯対象室』入力シートを図5-1-1 に示す。

図5-1-1 『様式5-1．（給湯）給湯対象室』入力シート

給湯対象室入力シートの入力項目と入力方法¶

『様式5-1．（給湯）給湯対象室』入力シートの入力項目と入力方法を次に示す。なお、各項目名の前にある丸数字は、図5-1-1 の最上部にある丸数字と対応している。

① 階・室名・建物用途・室用途・室面積¶

図1-2-1「様式1（共通条件）『室仕様入力シート』の様式」で入力した室の中から給湯計算対象室の階、室名等を転記する。全角・半角の違いも識別されるため注意すること。
これらの情報は、大文字、小文字、スペース等すべてが『室仕様』入力シートの情報と同一でなければならない。ただし、室の並び順は異なっても良い。
ここで入力する「給湯対象室」は「湯を利用する可能性がある人が存在する室」であり、各機器が供給する湯を使用する人が主に存在する室を指定する。これにより、各機器の湯使用量が定まる。

② 給湯箇所（給湯栓設置箇所）¶

給湯機で湯を供給する箇所（給湯栓が設置されている箇所）を任意の文字列で入力する。
給湯対象室は「湯を利用する可能性がある人が存在する室」であり、ここで記入する②給湯箇所は「実際に湯を使う場所」であるため、両者は必ずしも一致しない。
この情報は計算には使用しないが審査者が図面と照合する際に必要となるので必ず記入すること。

③ 節湯器具¶

節湯器具の採否について、節湯器具を採用している場合は表5-1-1「節湯器具の具体的仕様」の選択肢から該当する器具を選択し、採用していない場合は「無」を入力する。
節湯Ｂ１とは小流量吐水機構を有する水栓のことである。節湯A１（手元止水機構）、節湯C1（水優先吐水機構）については、非住宅建築物に設置された場合の節湯効果が不明瞭であるため（家庭用と業務用では湯水の使われ方が異なる）、非住宅建築物の評価法においては節湯器具とはみなさない。
2 バルブ水栓を採用する場合は「無」とする。

④ 給湯機器名称¶

給湯機器名称を任意の文字列で入力する。
入力する名称は、図5-2-1『様式5-2.（給湯）給湯機器』入力シートの様式の給湯機器名称と同一でなければならない。
1 つの給湯対象室に複数台の給湯機器がある場合は、給湯機器名称を並べて記し、一番上の機器についてのみ室名等を入力し、他の機器については室名等を空欄とする。
1 つの給湯機器で複数の室に対して給湯する場合は、各室の④給湯機器名称に同じ給湯機器名称を入力する。
同じ仕様であっても物理的に異なる機器（異なる場所に設置されている等）である場合は、異なる給湯機器名称を付けて入力すること。

表5-1-1 節湯器具の具体的仕様

選択肢	定義
自動給湯栓	洗面に設置され、使用と共に自動で給水する給湯栓。電気的に開閉し、手を遠ざけると自動で止水するもの。なお、公衆浴場等で使用される自閉式水栓（一定時間量を吐出した後に自動で止水する水栓）については、広く普及しており、日積算湯使用量原単位の中にその節湯効果が既に見込まれているため、「自動給湯栓」とはみなさないこととする。
節湯B1	浴室シャワー水栓において、「小流量吐水機構を有する水栓の適合条件」を満たす湯水混合水栓※小流量吐水機構を有する水栓の適合条件節湯水栓の判断基準 1）に定められた試験方法にて吐水力を測定し、その値が次の条件に適合すること。・流水中に空気を混入させる構造を持たないもの→ 0.60 N 以上・流水中に空気を混入させる構造を持つもの→ 0.55 N 以上 1) https://www.j-valve.or.jp/pdf/suisen/e setsuyu-a1b1c1 201705.pdf _ _
無	上記の機構を有する水栓以外すべて。なお、「2 バルブ水栓」を採用する場合は、上記の機構の有無によらず「無」とする。