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様式3-3 換気代替空調機入力シート

『様式3-3.(換気)換気代替空調機』入力シートには、機械換気設備の仕様が記載されている空調換気設備図(機器表、系統図、平面図、自動制御図等)より、機械換気設備の代わりに設置された機器発熱負荷処理の空調機(「換気代替空調機」とする。)の冷却能力、定格出力等を入力する。

換気代替空調機入力シートの様式

『様式3-3.(換気)換気代替空調機』入力シートの様式を図3-3-1に示す。

図3-3-1 『様式3-3.(換気)換気代替空調機』入力シート

図3-3-1 『様式3-3.(換気)換気代替空調機』入力シート

換気代替空調機入力シートの入力項目と入力方法

『様式3-3.(換気)換気代替空調機』入力シートの入力項目と入力方法を次に示す。なお、各項目名の前にある丸数字は、図3-3-1の最上部にある丸数字と対応している。

① 機器名称

  • 換気代替空調機の名称を文字列で入力する。
  • 図3-1-1「様式3-1(換気)『換気対象室入力シート』」で記入した換気機器名称と同一でなければならない。

② 換気対象室の用途

  • 換気対象室の用途を表3-3-1 より選択する。
  • この選択により、換気対象室の年間平均負荷率が決まる。
表3-3-1換気対象室の用途
選択肢 適用
電気室 電気室またはそれに準じる室
機械室 機械室またはそれに準じる室
エレベータ機械室 エレベータ機械室またはそれに準じる室
その他 上記以外

③ 必要冷却能力

  • 換気代替空調機の定格冷却能力(もしくは設計図の機器リストに記載された必要冷却能力)を数値で入力する。単位はkW である。
  • 設置される機器の能力に余裕を見込んでいる場合は、必要とされる能力を算出し、この値を入力してもよい。例えば故障時の対応として必要冷房能力100%の機器が2台設置されている場合は、1台分の能力を入力してもよい。ただし、この必要能力の算出根拠は別途提出する必要がある。

④ 熱源効率(一次エネルギー換算)

  • 熱源効率には、熱源システム効率(熱源機本体、一次ポンプ、蓄熱関係ポンプ、冷却水ポンプ、冷却塔等のエネルギー消費量すべてを考慮したシステム効率)を一次エネルギー換算した数値を入力する。
  • パッケージ型空調機の場合は、冷却能力を室外機のエネルギー消費量(圧縮機、熱交換ファン等のエネルギー消費量の合計)で除した数値を入力する。
  • 電気式熱源については、定格冷却能力及び定格消費電力より次式に基づき算出した熱源効率(一次エネルギー換算)を入力する。

熱源効率=定格冷却能力[kW]/(定格消費電力[kW]×9760/3600 )

⑤ ポンプ定格出力

  • 中央熱源方式の場合は、二次冷水ポンプの電動機定格出力を数値で入力する。単位はkW である。
  • 二次冷水ポンプが他の空調機と兼用の場合は、当該空調機分の容量分のみを入力する(二次冷水ポンプの電動機出力を各空調機の冷却能力で按分する)。
  • 換気代替空調機がパッケージ型空調機の場合は「0」とする。

⑥ 送風機の種類

  • 表3-3-2より、該当する送風機の種類を選択する。
  • 同じ換気代替空調機に送風機が複数ある場合は、⑥〜⑪を並べて記し、①〜⑤については一番上の機器についてのみ入力し、他の機器については空欄とする。
表3-3-2送風機の種類
選択肢 適用
空調 換気代替空調機に属し、冷熱を供給するための送風機
給気 換気代替空調機と同じ室に併設され連動して動く送風機のうち、給気が主な役割であるもの
排気 換気代替空調機と同じ室に併設され連動して動く送風機のうち、排気が主な役割であるもの
循環 換気代替空調機と同じ室に併設され連動して動く送風機のうち、空気の循環が主な役割であるもの

⑦ 設計風量

  • 様式3-2『給排気送風機入力シート』の②設計風量と同じルールで入力を行う。

⑧ 電動機定格出力

  • 様式3-2『給排気送風機入力シート』の③電動機定格出力と同じルールで入力を行う。

⑨⑩⑪ 制御等の有無

  • 様式3-2『給排気送風機入力シート』の④⑤⑥と同じルールで入力を行う。

換気代替空調機の予備機を設置する場合の必要冷却能力の算出方法

換気代替空調機の「②必要冷却能力」について、予備機を設置する場合は、設計図の機器リストに予備機であることを明示したうえで、予備機を除く機器の定格冷却能力の合計値(もしくは機器リストに記載された必要冷却能力)を入力することが許されている。ここでは、必要冷却能力の具体的な算出方法を示す。ただし、明確に算出過程及び根拠を提示できる場合は、これ以外の方法によって求めた必要冷却能力を使用してもよい。

1)建物全体の電気室の合計トランス容量と想定契約電力から、建物全体の想定平均負荷率を求める。まず、想定契約電力を次式で算出する。単位床面積あたりの契約電力平均値は、「建築設備士2009年12月号建築設備情報年鑑」によれば0.0812kW/㎡であるため、ここでは0.082kW/m2とする。

想定契約電力[kW]=単位床面積あたりの契約電力平均値[kW/m2]×計算対象建物の延べ面積[m2]

次に、副電気室の合計トランス容量と想定契約電力から、次式で想定平均負荷率を算出する。

想定平均負荷率[-]=想定契約電力[kW]/副電気室の合計トランス容量[kW]

2)計算対象電気室のトランス容量から発熱量を算出する。電気室の最大発熱量(負荷率が100%のときの発熱量)を、国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課監修「建築設備設計基準(平成27年版)」の第4編空気調和設備第4章換気設備表5-3「特定機器対応第1種変圧器の発熱量H」等に基づき算出する(表3-3-3)。

表3-3-3特定機器対応第1種変圧器の発熱量H(建築設備設計基準(平成27年版)p541)

3)計算対象電気室の発熱量と建物全体の想定平均負荷率より、次式で電気室の必要冷却能力を算出する。式中の係数0.15は無負荷損率である。

必要冷却能力=(電気室の発熱量×0.15)+(電気室の発熱量×0.85)×平均負荷率2