様式5-2 給湯機器入力シート¶
『様式5-2．（給湯）給湯機器』入力シートには、給湯設備の仕様が記載されている給排水衛生設備図（機器表、系統図、平面図、詳細図）より、給湯機器の加熱能力、定格効率、配管保温仕様、接続口径、太陽熱利用の有無等を入力する。
給湯機器入力シートの様式¶
『様式5-2．（給湯）給湯機器』入力シートを図5-2-1 に示す。
図5-2-1 『様式5-2．（給湯）給湯機器』入力シート
給湯機器入力シートの入力項目と入力方法¶
『様式5-2．（給湯）給湯機器』入力シートの入力項目と入力方法を次に示す。なお、各項目名の前にある丸数字は図5-2-1『様式5-2．（給湯）給湯機器』入力シートの最上部にある丸数字と対応している。
① 給湯機器名称¶
- 給湯機器の名称を文字列で入力する。
- 図5-1-1『様式5-1．（給湯）給湯対象室』入力シートで入力した給湯機器の名称と同一でなければならない。
② 燃料種類¶
- 給湯機器の燃料種類を、「電力」、「都市ガス」、「液化石油ガス」、「重油」、「灯油」、「他人から供給された熱（温水）」、「他人から供給された熱（蒸気）」から選択し記入する。
③ 定格加熱能力¶
- 給湯機器の定格加熱能力を数値で入力する。単位はkW である。
- ここで入力する定格加熱能力は、表5-2-1 に示された値であることを原則とする。
- 電気温水器等のような電気ヒーターによる加熱機器の場合は電気ヒーターの電気容量を入力しても良い。
- ガス給湯器の場合、号数に 1.74 (= 1 l /min × 25°C× 4.186J/g・k ÷ 60) を掛けた値を定格加熱能力としても良い。
- 1つの給湯系統の中に複数の給湯機器が接続されており、これらが連携して動く場合は、これらの給湯機器の定格加熱能力の総和を本欄に入力する。
④ 熱源効率（一次エネルギー換算）¶
- 給湯機器の熱源機単体効率（一次エネルギー換算）を入力する。単位はパーセントではなく、0.80のように小数で入力する。
- 小数点以下第3位を切り捨てし、小数点以下第2位までの数値を入力することを基本とする。
- ここで入力する熱源効率は、表5-2-1に示された値を用いて次式で算出された値であることを原則とする。
熱源効率＝ 定格加熱能力 [kW] ／（定格消費電力 [kW] ×9760/3600 ＋ 定格燃料消費量 [kW] ）
ただし、式中の「定格燃料消費量」は一次エネルギーに換算された値であるとする。
- 1つの給湯系統の中に複数の給湯機器が接続されており、これらが連携して動く場合は、これらの給湯機器の熱源効率を各熱源機器の定格加熱能力で重み付けして平均した値を④に入力する。
表5-2-1 定格加熱能力、定格消費電力、定格燃料消費量
| 熱源機種 | 性能項目 | 定義 |
|---|---|---|
| ガス給湯機 | 定格加熱能力 | JIS S 2109 で規定された「出湯能力」。 |
| 定格消費電力 | JIS S 2109 で規定された「定格消費電力」。 | |
| 定格燃料消費量 | JIS S 2109 で規定された「表示ガス消費量」。 | |
| ガス給湯暖房機 | 定格加熱能力 | JIS S 2112 で規定された「出湯能力」。 |
| 定格消費電力 | JIS S 2112 で規定された「定格消費電力」。 | |
| 定格燃料消費量 | JIS S 2112 で規定された「表示ガス消費量」。 | |
| ボイラ | 定格加熱能力 | ・ 【蒸気ボイラ】蒸気ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「熱出力（表示）」 ・ 【貫流ボイラ】貫流ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「熱出力（表示）」 ・ 【小型貫流ボイラ】小型貫流ボイラー性能表示ガイドラインで規定された「熱出力（表示）」 ・ 【温水ボイラ】温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「熱出力」 |
| 定格消費電力 | ・ 【蒸気ボイラ】蒸気ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「設備電力（表示）」 ・ 【貫流ボイラ】貫流ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「設備電力（表示）」 ・ 【小型貫流ボイラ】小型貫流ボイラー性能表示ガイドラインで規定された「設備電力（表示）」 ・ 【温水ボイラ】温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「定格消費電力」 |
|
| 定格燃料消費量 | ・ 【蒸気ボイラ】蒸気ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「燃料消費量（表示）[kW]」 ・ 【貫流ボイラ】貫流ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「燃料消費量（表示）[kW]」 ・ 【小型貫流ボイラ】小型貫流ボイラー性能表示ガイドラインで規定された「燃料消費量（表示）[kW]」 ・ 【温水ボイラ】温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「定格燃料消費量」 |
|
| 石油給湯機（給湯単機能） | 定格加熱能力 | JIS S 3024 で規定された「連続給湯出力」。 |
| 定格消費電力 | JIS S 3024 で規定された「定格消費電力」。 | |
| 定格燃料消費量 | JIS S 3024 で規定された「（最大）燃料消費量」。 | |
| 石油給湯機（給湯機付ふろがま） | 定格加熱能力 | JIS S 3027 で規定された「連続給湯出力」。 |
| 定格消費電力 | JIS S 3027 で規定された「定格消費電力」。 | |
| 定格燃料消費量 | JIS S 3027 で規定された「（最大）燃料消費量」。 | |
| 家庭用ヒートポンプ給湯機 | 定格加熱能力 | JIS C 9220 で規定された「冬期高温加熱能力」。 |
| 定格消費電力 | JIS C 9220 で規定された「冬期高温消費電力」。 | |
| 定格燃料消費量 | 0 とする。 | |
| 業務用ヒートポンプ給湯機 | 定格加熱能力 | JRA4060 で規定された「冬期高温貯湯加熱能力」。冬期高温貯湯条件における試験値がない機種は「冬期保温加熱能力」。 |
| 定格消費電力 | JRA4060 で規定された「冬期高温貯湯加熱消費電力」。冬期高温貯湯条件における試験値がない機種は「冬期保温加熱消費電力」。 | |
| 定格燃料消費量 | 0 とする。 | |
| 貯湯式電気温水器 | 定格加熱能力 | JIS C 9219 で規定された「定格消費電力」。 |
| 定格消費電力 | JIS C 9219 で規定された「定格消費電力」。 | |
| 定格燃料消費量 | 0 とする。 | |
| 電気瞬間湯沸器 | 定格加熱能力 | JIS C9335-2-35 で規定された「定格入力」。 |
| 定格消費電力 | JIS C9335-2-35 で規定された「定格入力」。 | |
| 定格燃料消費量 | 0 とする。 | |
| 真空式温水発生機 | 定格加熱能力 | 温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「熱出力」。 |
| 定格消費電力 | 温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「定格消費電力」。 | |
| 定格燃料消費量 | 温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「定格燃料消費量」。 | |
| 無圧式温水発生機 | 定格加熱能力 | 温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「熱出力」。 |
| 定格消費電力 | 温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「定格消費電力」。 | |
| 定格燃料消費量 | 温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインで規定された「定格燃料消費量」。 | |
| 地域熱供給 | 定格能力 | 設計図書に記載されている熱供給量。 |
| 定格消費電力 | 0 とする。 | |
| 定格燃料消費量 | 定格能力に「他人から供給された熱の一次エネルギー換算値」を掛けた値。（注6） |
⑤ 配管保温仕様¶
- 給湯配管の保温仕様を表5-2-2「給湯配管保温仕様一覧」の選択肢より選択する。
- 2023 年4 月に給湯配管保温仕様は「裸管」「保温仕様３」「保温仕様２」「保温仕様１」（ここで「改定前の選択肢」と言う。 ）の選択肢から「裸管」「保温仕様A」「保温仕様B」「保温仕様C」「保温仕様D」の選択肢（ここで「改定後の選択肢」と言う。）に見直されている。特別な事情の場合を除き原則として、改定後の選択肢で給湯配管保温仕様を評価すること。やむを得ず改定前の選択肢で評価する場合、「裸管」を除いて改定前の選択肢と改定後の選択肢を混在させることはできない。
- 主要な給湯配管（二管式にあっては返湯管も含む）、主要な熱源配管（太陽熱利用や排熱利用設備の配管も含む）の保温仕様のうち、もっとも下位となる保温仕様を適用する。ここで、保温仕様の上位・下位の順番は、上位のものから、「保温仕様A」「保温仕様B」「保温仕様C」「保温仕様D」「裸管」である。
- 主要な給湯配管については配管方式によって異なる。一管式のヘッダー方式においては熱源機器からヘッダーまでとする。一管式でヘッダー方式でない場合は、原則すべての配管の保温仕様が対象となる。二管式においては、循環する給湯往管および返湯管全体を対象とし、給湯配管から分岐する先止り配管は対象外とする。
- 自動水栓水洗一体型電気温水器（元止め式）に付属する専用樹脂配管 （数十センチメートル程度のものに限る）については、保温されていない場合でも「保温仕様D」を選択することとする。
表5-2-2 給湯配管保温仕様一覧
| 選択肢 | 適用 |
|---|---|
| 裸管 | 下記以外 |
| 保温仕様A | ・ 呼び径が 32 未満の配管にあっては、保温材の厚さが 30 ㎜以上呼び径が 32 以上の配管にあっては、保温材の厚さが 40 ㎜以上保温材はJIS A 9504 のロックウールもしくはグラスウールの保温筒とする。 <国土交通省大臣官房官庁営繕部監修公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和4 年版の冷温水管の保温材の厚さに従ったもの> |
| 保温仕様B | ・ 呼び径が 32 未満の配管にあっては、保温材の厚さが 20 ㎜以上呼び径が 32 以上 65 未満の配管にあっては、保温材の厚さが 30 ㎜以上呼び径が 65 以上の配管にあっては、保温材の厚さが 40 ㎜以上とした仕様保温材はJIS A 9504 のロックウールもしくはグラスウールの保温筒とする。 <国土交通省大臣官房官庁営繕部監修公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和4 年版の蒸気管の保温材の厚さに従ったもの> |
| 保温仕様C | ・ 呼び径が 100 未満の配管にあっては、保温材の厚さが 20 ㎜以上呼び径が 100 以上の配管にあっては、保温材の厚さが 25 ㎜以上とした仕様保温材はJIS A 9504 のロックウールもしくはグラスウールの保温筒とする。 <国土交通省大臣官房官庁営繕部監修公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和4 年版の給湯管の保温材の厚さに従ったもの> |
⑥ 接続口径¶
- 給湯機器に接続される給湯配管の最大口径を数値で入力する。単位は㎜とし、整数で入力する。
- 配管口径がインチ表示されている場合は、１インチ25.4mm として換算し、小数点以下第１位を切り捨てし、整数を入力する。
⑦⑧⑨ 太陽熱利用（有効集熱面積、集熱面の方位角、集熱面の傾斜角）¶
- 太陽熱を利用した給湯設備システムを採用している場合はこれらの値を入力し、採用していない場合は空欄とする。
- 有効集熱面積は数値で入力する。単位は㎡である。
- 集熱面の方位角は数値で入力する。単位は度（°）である。南を0°とし、西向きに測る。つまり、西は90°、北は180°、東は270°となる。
- 集熱面の傾斜角は数値で入力する。単位は度（°）である。水平を0°、垂直を90°とする。
⑩ 備考¶
- 入力時のメモ欄であり、計算には使用されないため、入力は任意である。
- 機器名称だけでは図面との対応が判りづらいため、設計図の機器リストに記載されている当該給湯機器の仕様・系統名などを入力することを推奨する。